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DCAT 2023で、医薬品受託製造開発サービスの完全統合型パートナーであるインデナ社が、最新プロジェクト (2023年までに高活性APIの新しい研究開発ラボを稼働) を発表
2023年3月20日、ミラノ - インデナ社は、製薬業界向け植物誘導体市場の著名な大手企業で、100年以上かけてノウハウを培ってきました。数年前、インデナ社はついに、極めて要求が厳しい高薬理活性薬開発の技術分野において、信頼に値する受託製造サービスのパートナーとなり、卓越したR&D開発能力で貢献しています。この分野の技術的拡大と多様化は、インデナ社が投資するにあたっての重要な柱のひとつになっています。
インデナ社の専門部隊は、DCAT 2023で当社の最新プロジェクト、高活性APIの新しいR&D開発ラボを紹介する予定です。
“Driven by the increased number of running projects, a major expansion of the R&D building has been planned to respond to customers’ demand - explains Bernard Vianes, Global Director CDMO Indena -. The expansion program includes the construction of a brand new R&D development laboratory of 400 m2 equipped with 12 fumehoods, 2 walk-in fumehoods, 1 laminar flow fumehood, 2 gloveboxes that will be able to host 15 R&D scientists. The project has been authorized in December 2022 and the new laboratory will be up and running by end 2023”.
-インデナ社の医薬品受託製造開発担当グローバル責任者、ベルナール・ビアネス-
"稼働中のプロジェクトが増加したので、クライアントの需要に応えるためにR&D棟の大規模な拡張を計画しています。この拡張計画には、ドラフトチャンバー12基、ウォークイン型ドラフトチャンバー2基、層流ドラフトチャンバー1基、グローブボックス2基を備えた400平方メートルの真新しいR&D開発ラボの建設が含まれており、R&D科学者15名の受け入れが可能です。このプロジェクトは2022年12月に許可が下りました。新しい研究所は2023年末までに稼働する予定です。"
インデナ社の医薬品受託製造開発に関する専門知識は、この10年間で大きく成長しました。現在、この厳しい医薬品受託製造開発の枠組みの中で、インデナ社が顧客に提供するプロジェクトは、植物研究や持続可能な植物サプライチェーンの開発・管理、植物原料からのAPIの抽出と単離、培養液からの高薬理活性薬とAPIの発酵と単離、APIと高薬理活性薬の半合成と全合成など、多岐にわたっています。
新しい多目的GMP工場、高薬理活性薬開発キロラボ、有機溶媒からのPSD2スプレードライヤーは、ここ数年で実施した最新の投資のほんの一例です。このことから、医薬品受託製造開発の事業分野がインデナ社の戦略的発展の最優先事項であることがよくわかります。
-インデナ社のR&Dディレクター、ピエトロ・アレグリーニ-
"自然と手を携えて進めたこの取り組みからインデナ社が学んだことは、あらゆる種類の複雑な分子を、分析と生産の両面から管理するノウハウです。現在インデナ社は、全合成分子、半合成分子、発酵分子など、さまざまな素材から12種類の商用高薬理活性薬を生産しています。インデナ社内で取り扱う各物質には職業暴露レベルが設定され、必要な取り扱い規則・封じ込め規則に従って然るべき生産ラインが設定されています。セッタラにあるインデナ社の施設では、OEL 20ng/m3までの高薬理活性薬を取り扱うことができます。"
より幅広いサービスを顧客に提供するため、インデナ社は最先端技術に投資して導入を進めてきました。将来的には、NCEと統合型APIの両方の生産能力を今以上に拡大することで、投資を継続する計画です。
2023年~2024年に向けて、インデナ社は既存のGMP工場の拡張、パイロット規模の水素化装置の設置、高活性化合物のR&Dラボの拡張を計画しています。
インデナ社は、受託製造サービスに磨きをかけるとともに、サステナビリティへの強いコミットメントも追求しています。こうした分野での取り組みのひとつが、工場におけるエネルギーのスマートな利用です。
インデナ社が医薬品受託製造開発の取り組みを実施しているイタリアのミラノ近郊にあるセッタラの拠点では、2016年から稼働している天然ガスのコージェネレーション工場が、電気エネルギーと熱エネルギーを合わせて年間16.6ギガワット/時を生産し、1.699石油換算トン (PET) の削減、つまり年間2,500トンのCO2排出量を削減しています。
さらに、再生可能エネルギーを最大限に利用するため、インデナ社はヨーロッパの全拠点に最先端の太陽光発電パネルを設置しています。2023年までに、再生可能エネルギーの総自給量を年間5ギガワット/時とする予定で、これは2,340トンのCO2削減に相当します。2023年には、インデナ社で使用するエネルギーの67%を自給する予定です。そのうちの23%近くが再生可能エネルギーで、5,177トンのCO2を削減できる見込みです。
サステナビリティを優先して実施してきたあらゆる取り組みが、事業の継続性という面でインデナ社を信頼の置ける企業へと導くことになり、ひいてはすべてのクライアントにとって強固なパートナーとなることができるのです。
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